「いびきがうるさいと言われる」「日中に強い眠気がある」といった症状から、睡眠時無呼吸症候群（SAS）かもしれないと不安に感じているものの、治療にどれくらいの費用がかかるのか分からず、受診をためらっていませんか？
睡眠時無呼吸症候群の治療費用は、検査の方法や治療法によって異なりますが、多くの場合、健康保険が適用されるため、自己負担額を抑えながら治療を進めることが可能です。
この記事では、睡眠時無呼吸症候群の検査から代表的な治療法であるCPAP（シーパップ）療法、その他の治療法にかかる費用について、保険適用された場合の具体的な金額をシミュレーションしながら徹底的に解説します。
この記事を読めば、あなたが受ける可能性のある検査や治療にいくら費用がかかるのかを具体的に把握でき、安心して医療機関を受診し、治療を開始するための一歩を踏み出せるようになります。
- 睡眠時無呼吸症候群の検査は、医師が必要と判断した場合に健康保険が適用されます。
- 自宅で行う簡易検査の費用は、3割負担で約2,700円～3,500円が目安です。
- CPAP療法の月額費用は、3割負担でおおむね4,000円台前半が目安です。
- マウスピース（口腔内装置）は、保険適用の場合3割負担でおおむね7,000円～11,000円程度が目安です。
- 気になる症状があれば、呼吸器内科や睡眠外来などの専門医療機関を受診しましょう。
睡眠時無呼吸症候群（SAS）の検査にかかる費用
睡眠時無呼吸症候群の診断は、まず検査によって睡眠中の呼吸状態を調べることから始まります。検査には、自宅で手軽に行える「簡易検査」と、医療機関に一泊して行う「精密検査」の2種類があり、それぞれ費用が異なります。
なお、精密検査には医療機関内で実施するもののほか、訪問して実施するものや、自宅などで実施するものがあり、どの区分で行うかによって費用が変わります※1。
検査の種類と費用の目安（3割負担の場合）
検査費用は、健康保険が適用された場合の自己負担額（3割）で以下のようになります。
簡易検査（自宅検査）
- 費用目安：約2,700円～3,500円（携帯用装置を使用した場合の検査料720点に、初診料などを加えた3割負担での概算です）※1
- 実施方法：医療機関から検査機器を借り、説明を受けて自宅で就寝時に指や鼻にセンサーを装着します。睡眠中の呼吸の状態や血中の酸素量を記録し、無呼吸・低呼吸の回数を測定します。
- 入院の必要がなく、普段と同じ環境でリラックスして検査を受けられるのが大きなメリットです。
- ただし、得られる情報が限られるため、この検査だけでは確定診断に至らない場合や、より詳細な状態を把握するために精密検査が必要になることがあります。
精密検査（終夜ポリグラフ検査・入院検査）
- 費用目安：検査料の部分で約6,500円～14,800円（自宅などで実施する場合は2,000点、医療機関内で又は訪問して実施する場合は3,570点、安全精度管理下で行う場合は4,760点で、いずれも脳波検査判断料180点を含めた3割負担での概算です）。入院して行う場合は、これに入院に伴う費用が別途加わり、検査内容や入院の有無、施設によって総額が変わります※1
- 実施方法：医療機関に1泊入院し、体に多くのセンサーを取り付けて眠ります。脳波、心電図、筋電図、呼吸の状態、血中酸素飽和度、いびきの音、睡眠中の体の動きなどを総合的かつ詳細に測定します。
- 睡眠の質や無呼吸の重症度を非常に正確に診断できるのが最大のメリットです。
- 一方で、入院の手間や時間がかかること、費用が簡易検査より高額になる点がデメリットと言えます。
検査費用は保険適用される？
はい、医師が睡眠時無呼吸症候群の疑いがあると診断し、検査が必要だと判断した場合は、簡易検査・精密検査のいずれも健康保険が適用されます※2。
自己負担割合は、加入している健康保険の種類や年齢、所得によって異なりますが、一般的には3割負担です。
参考までに、1割負担の方の場合は、簡易検査で約900円～1,200円、精密検査は検査料の部分で約2,200円～4,900円が費用の目安となります※1。
睡眠時無呼吸症候群（SAS）の治療にかかる費用
検査の結果、睡眠時無呼吸症候群と診断された場合、その重症度に応じて治療が開始されます。最も広く行われているのが「CPAP（シーパップ）療法」です。
最も一般的なCPAP（シーパップ）療法とは？
CPAP療法は「Continuous Positive Airway Pressure」の略で、日本語では「持続陽圧呼吸療法」と呼ばれます。これは、鼻に装着したマスクから一定の圧力で空気を送り込み、睡眠中に狭くなりがちな空気の通り道（気道）を広げることで、無呼吸やいびきを防ぐ治療法です※3。
特に中等症から重症の睡眠時無呼吸症候群と診断された場合に、第一選択肢となる効果的な治療法です。
CPAP療法に健康保険が適用されるのは、無呼吸低呼吸指数（1時間あたりに呼吸が止まる・浅くなる回数）が15以上で、日中の傾眠や起床時の頭痛などの自覚症状が強く日常生活に支障を来しており、かつ終夜睡眠ポリグラフ検査（一晩かけて脳波や呼吸などを測る検査）で所定の所見が確認された場合です。
ただし、無呼吸低呼吸指数が30以上の場合は、自覚症状の要件を満たせば対象となります※2。
CPAP療法の費用目安（3割負担の場合）
CPAP療法も健康保険が適用されます。費用は毎月発生し、主に「機器のレンタル料」と「定期的な診察料」で構成されます。
- 月額費用：3割負担でおおむね4,000円台前半（在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料240点、在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算960点、材料加算100点に再診料などを加えた概算です）※1
- 内訳：CPAP装置のレンタル料と、月に1回程度の定期的な受診（診察やデータ確認など）にかかる費用が含まれます。なお、遠隔モニタリング加算や情報通信機器を用いた指導管理を利用する場合は、来院が2か月に1回となることもあります※1
- 変動する要素：この金額は、医療機関の方針や地域によって多少変動することがあります。届出のある加算の有無によっても変わります※1
CPAP療法を始める際の初回導入時には、初診料や再診料、検査結果の説明、機器の取り扱いや装着方法の指導料などが別途かかる場合があります。
- CPAP療法は、治療開始後の最長2か月間の治療状況を評価し、継続が可能と認められた場合に引き続き算定の対象となります。
- 直近3か月のすべての月で1日あたりの平均使用時間が1時間未満だった場合、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料は算定されません（CPAP療法を開始してから3か月以内の場合を除きます）※2。
CPAP療法は一生必要？治療期間と費用負担
「治療はずっと続くの？」という点は、多くの方が心配されることでしょう。CPAP療法の継続期間は、SASの重症度や治療への反応によって個人差があります。
重症度の目安となる無呼吸・低呼吸の回数や、そもそもどのような病気なのかについては、睡眠時無呼吸症候群の全体像を解説した記事で詳しくまとめています。
必ずしも「一生必要」とは限りません。例えば、肥満が原因でSASを発症している場合、減量に成功することで気道が広がり、症状が大幅に改善してCPAP療法が不要になるケースもあります。
減量の効果については、体重が10%減ると無呼吸低呼吸指数が約26%（95%信頼区間〈推定値が収まるとみられる範囲〉18～34%）低下したとする報告があります※4。ただし、CPAP療法を中止できるかどうかは個別に判断されるため、自己判断ではなく医師に相談してください。
しかし、多くの場合、特に重症の方にとっては長期的な治療が必要です。治療を自己判断で中断すると、再び無呼吸の状態に戻り、日中の眠気や生活習慣病のリスクが高まってしまいます。
実際に、CPAPを2週間中止したランダム化比較試験（参加者を無作為に振り分けて効果を比べる試験）では、数日以内に無呼吸が再び現れて日中の眠気が戻り、朝の収縮期血圧が平均8.5mmHg上昇したことが報告されています※5。
長期的な費用負担をイメージするために、シミュレーションしてみましょう。仮に月額費用が5,000円だった場合、年間の費用負担は約60,000円となります。
未治療の睡眠時無呼吸症候群では交通事故の発生率が高いことがメタアナリシス（複数の研究の結果をまとめて分析する手法）で報告されており、事故の発生率比はおおむね1.21～4.89の範囲にあるとされています※6。
日中の眠気による事故のリスクや、高血圧や心疾患などの合併症との関連が指摘されていることを踏まえると、健康への投資としての価値は大きいと言えるでしょう。
その他の治療法と費用
CPAP療法以外にも、症状や原因に応じた治療法があります。
- 耳鼻科的な手術：気道を狭くしている原因が、扁桃腺の肥大や鼻の骨の歪みなど、物理的な問題である場合に検討されます。手術内容によりますが、原因を取り除くための治療的な手術であれば健康保険が適用されます。ただし、いびき改善のみを目的とした美容的な側面が強いレーザー治療などは、自由診療（自費）となる場合があります。費用は手術内容によって大きく異なるため、実施する医療機関で事前に確認が必要です。
- マウスピース（口腔内装置）：軽症から中等症の患者さんで、特に下あごが小さいことが原因の場合に有効な治療法です。睡眠中に装着することで、下あごを前方に少し突き出させ、気道を広げます。なお、CPAP療法が使えない場合や他の治療を希望する場合には、重症の方でも選択肢になりえます※7。歯科や口腔外科で作成し、医師の紹介状があれば保険適用で作成できる場合があります。保険適用の場合、3割負担でおおむね7,000円～11,000円程度が目安です（装置の製作方法に応じて2,000点または3,000点で、印象採得や装着、歯科の初診料などを加えた概算。検査料や診断料は別途かかります）※8。保険適用外で作成する場合は自由診療となり、費用は医療機関ごとに異なります。
費用を抑えるためのポイントと注意点
治療にかかる費用は、いくつかのポイントを知っておくことで、負担を理解しやすくなります。
健康保険の活用
これまで解説してきた通り、医師の診断に基づいて行われる睡眠時無呼吸症候群の検査や治療は、原則として健康保険が適用されます。
自己負担割合は一般的に3割ですが、70歳以上75歳未満の方は2割（現役並み所得者は3割）、75歳以上の方は1割で、一定以上の所得がある方は2割、現役並み所得者は3割となるなど、年齢や所得によって異なります※9。ご自身の負担割合を確認しておきましょう。
医療機関の選び方
CPAP療法を長期的に続ける場合、毎月の費用は医療機関によって若干異なることがあります。
治療を開始する前に、CPAP療法の月額費用に何が含まれているのか（診察料、機器レンタル料など）、定期受診の頻度や内容などを確認しておくと安心です。複数のクリニックの情報を比較検討することも一つの方法です。
1年間に支払った医療費の合計が一定額を超える場合は、確定申告で医療費控除を受けられることがあります。控除額は、実際に支払った医療費の合計から、保険金などで補てんされる金額と10万円（その年の総所得金額等が200万円未満の方は総所得金額等の5パーセント）を差し引いた金額で、上限は200万円です※10。
生命保険との関連性
睡眠時無呼吸症候群と診断されたり、CPAP療法を受けていたりすることが、新たに生命保険や医療保険に加入する際の告知事項に該当する場合があります。
告知内容によっては、加入に条件が付いたり、保険料が割増になったりする可能性も考えられます。現在加入している保険の給付や、新規加入を検討している場合は、保険会社や代理店に事前に確認することをおすすめします。
睡眠時無呼吸症候群（SAS）の費用に関するFAQ
ここでは、睡眠時無呼吸症候群の費用に関してよく寄せられる質問にお答えします。
CPAPは毎月いくらかかりますか？
回答：健康保険の3割負担の場合、CPAP装置のレンタル料と月1回程度の定期受診料を合わせて、月額おおむね4,000円台前半が目安です※1。
CPAP治療は一生必要ですか？
回答：必ずしも一生必要とは限りません。SASの重症度や、減量などによる症状の改善度合いによります。
治療効果を定期的に評価し、継続の必要性を医師と相談していくことが大切です。
無呼吸症候群のレーザー治療は保険適用ですか？
回答：気道を狭くしている原因を取り除くなど、治療目的と判断されれば保険適用となる場合があります。
しかし、いびきの改善のみを目的とするなど美容的な側面が強い場合は、自由診療（保険適用外）となることが多いです。詳しくは担当医にご確認ください。
シーパップの3割負担はいくらですか？
回答：CPAP療法にかかる月額費用（機器レンタル料＋定期受診料）が、3割負担でおおむね4,000円台前半となります※1。
睡眠時無呼吸症候群の検査費用はいくらですか？
回答：3割負担の場合、自宅で行う簡易検査で約2,700円～3,500円、精密検査は検査料の部分で約6,500円～14,800円が目安となります。入院して行う場合は、これに入院に伴う費用が加わります※1。
まとめ
この記事では、睡眠時無呼吸症候群（SAS）の検査から治療にかかる費用について詳しく解説しました。最後に、重要なポイントを振り返ります。
- SASの検査・治療費用は、検査方法（簡易か精密か）、治療法（CPAP、手術、マウスピースなど）、重症度によって変動します。
- 医師が必要と判断した検査や治療の多くは健康保険が適用され、自己負担額を抑えることができます。
- 最も一般的なCPAP療法の月額費用は、3割負担でおおむね4,000円台前半が目安です。
- 治療が長期にわたることもありますが、生活の質（QOL）の向上や将来の健康リスクを低減するための重要な投資と捉えることができます。
費用に関する不安は、治療への第一歩を妨げる大きな要因になり得ます。しかし、具体的な金額を知ることで、その不安は大きく軽減されるはずです。
正確な費用は、あなたの症状や必要な治療計画によって決まります。もし少しでも気になる症状があれば、まずは呼吸器内科や睡眠外来などの専門医療機関を受診し、医師に相談することから始めてみてください。
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- 厚生労働省『診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（令和8年3月5日保医発0305第6号）別添1 医科診療報酬点数表に関する事項』2026 https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001713882.pdf
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- 厚生労働省『一定以上の所得のある方の医療費の窓口負担割合が変わります（後期高齢者医療制度に関するお知らせ）』2022 https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000981142.pdf
- 国税庁『No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）』2025 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm
